2016年6月27日（月）UP 人材育成
ＯＪＴを機能させる1：社会人の教育、成長を再考する
これまで多くの企業で教育研修に携わってきた中でいろいろな方との議論から感じた問題意識について記してきます。
当社では、企画部署や営業部署などの方に対する実務支援型の研修を様々な業界の企業で数多く実施しています。
そして、数多くの方との議論の中で度々話題となるのが「中堅社員」に対する教育支援です。
特に多いのが「どんな教育を実施すればいいのだろう」と悩まれるケースです。
中堅社員は業務について、自ら計画を立てて活動できるようになっており、知識やスキルは一通り理解しています。特に実務に関連した新たな業務知識やスキルの付与という意味での研修の実施は既に十分実施されているという認識です。とは言え、実務でそれら知識やスキルを活用できているかといえば個人によるといった話になります。
一方でこんな話もよく伺いました。
中堅社員の方が次に研修などで集合するのが管理職候補者研修などとなります。
ある企業の営業部署では入社5年程度までの研修を終えて、カフェテリア形式の研修などに自主的に参加しない場合は、7-8年研修がないまま実務の経験を積み重ね、その間何回かの異動を経験するそうです。そして久しぶりに集合するのが管理職候補社研修となります。その時に順調に成長している人もいれば、「君は今まで何をやっていたの」という人もおり、それこそ成長にバラつきが生じていることが多々あるそうです。
この7-8年の間に、現場任せのＯＪＴが実施されておりきちんと成長できた方とそうでない方が存在しているということが、最初に出てきた「中堅社員に対する教育」を考えられている原因です。
いくつかの企業で同じような話を聞きますので、程度の差はあれ同じような問題意識を持たれている方は多いのではないでしょうか。
こうした経緯から、われわれがこの問題を意識し始め、「そもそも社会人で成長する人としない人がいるのはなぜか」、「社会人はどのように成長するのか」を改めて考えてみようと思ったのです。
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講師紹介
| 講師 | 近藤 崇司 |
|---|---|
| 所属 | 株式会社マーケティング研究協会 代表取締役社長 |
| 略歴 |
立教大学大学院経営学修士課程修了。 食品メーカーへ入社後、エリアセールスとして大手量販チェーンに対しての 店舗営業を経験後、本社にてナショナルチェーンに対する施策策定などの対量販営業強化業務に携わる。 その後、株式会社マーケティング研究協会入社、消費財メーカーを中心に、競合調査、消費者（来店客）・流通調査などの各種リサーチ、販売データ分析などのデータ分析、それらを用いた戦略構築などの業務を数多く実施。 多岐に渡る支援実績から、クライアントからの信頼は高い。 【主な業務支援内容】 １）メーカーのチャネル戦略構築支援 流通調査、販売データ分析などからの販売戦略立案 ２）メーカーのＭＤ政策作成支援 販売データ、来店客調査などからのカテゴリーMD政策立案 ３）メーカー・小売業などでの各種消費者調査 定性調査：グループインタビュー、デプスインタビュー 定量調査：来店客調査、CLT、インターネットなど ４）メーカー・小売業での人材育成支援 教育研修の企画・実施 |
この筆者のコラム
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